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老後に備える医療保険

40代後半から50代になりますと、様々な形で老後を
意識することが多くなります。

まずは肉体的な衰えです。

以前ならバリバリできていた仕事も疲れが残ったり、単身赴任で
精神的な疲労感もあったりします。

それから、収入の伸び悩みです。

会社のポストや業績連動型の給与により、給料は増える
どころか、減少傾向にあります。

子どもの成長や親の老いという、周りの変化にも自分の年齢を
感じざるを得なくなります。

特に自分の親や配偶者の親に介護が必要になってくると、
他人事では済まされません。

将来の自分の姿とオーバーラップして、不安が募ります。

将来は確実に医療費や介護費用の負担が今より増えます。

1日当たりの負担額で言えば、10年前なら1万円程度でしたが、
今では2万円を超えるというデータもあります。

確かに高額療養費制度があり、約8万円を超えた医療費に
ついてはあとから還付されます。

ただし、対象となるのは保険診療部分だけですから、最新の
健康保険のきかない治療には適用されません。
全額自己負担です。

医学は日進月歩の世界ですから、保険診療が認められるまで
には時間がかかりますし、やはり効果がある治療を選択
したいものです。

それに差額ベッド代は全額自己負担ですから、窮屈な病院が
好きでない方にとっては、それ相応の自己負担額となります。

そのためには医療保険は入院のときの給付金は、最低1万円は
用意しておきたいものです。

生命保険を比較して選びたい方は↓
日本経済新聞掲載の保険比較サイト「保険モール」



なお一入院については支払限度日数が60日型、120日型、
360日型などがあります。

最近は病気による一入院当たりの入院日数が少なくなったとは言え、
“安心のために生命保険がある”のですから、120日入院分は準備
しておいた方がいいのではないでしょうか?


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50代以降の生命保険の選び方

50代から定年が近くなってきますと、一般的には子どもは大きくなり、
すでに就職している家庭も多いのではないでしょうか?

世帯主に万が一のことがあっても、幼いときと比べ子どもの教育費や
生活費について心配することは少なくなります。

しかし配偶者(奥様)に対する遺族生活費については気になります。

そういう方は一度保険の相談をしてみてください。


サラリーマンの夫と専業主婦の妻の家庭においては、妻の年齢や
健康状態、そして夫の妻に対する思いによって必要死亡保障額は
異なります。

一般的には死亡保障はあまり必要ない風潮がありますが、もし
定年前に夫に先立たれると、夫の給与というお金がなくなります。

一方でサラリーマンの妻なら遺族厚生年金と中高齢寡婦加算という
公的年金が受け取れます。

それでも夫の給与よりは少なくなるわけですから、予定していた
老後の計画に支障を来すことにもなりかねません。

ですからやはり、定年まではある程度の死亡保障は残して
おくべきでしょう。

60歳までの収入保障保険で年額180万円(月額15万円)くらいは
用意しておきたいですね。

夫が万一のときに、公的遺族年金(子ども独立後)で月10万円。
それに生命保険で月15万円。

合わせて25万円で奥様一人の生活費をまかない、奥様が
パートで働く分については老後資金として貯められます。

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子どもが中学生までの世帯の生命保険の選び方

生命保険に加入する目的で最も大切なことは、収入の柱である
世帯主が亡くなったときの、残された家族の生活保障です。

必要保障額は子どもの年齢により異なります。

一般的には子どもが大学を卒業する22歳までは、収入を支えている
親が亡くなっても安心して暮らせる生活費を準備すべきです。

そうすると、末子が2歳であれば20年間、末子が10歳であれば
12年間分の生活費、教育費が必要になるわけです。

月間生活費を30万円だとすれば、年間では360万円、20年間だと
7200万円が必要になります。
12年間だと360万円×12=4320万円になります。

子どもが17歳だと22歳まで5年間ですから
360万円×5=1800万円になるわけですね。

親の年齢にもよりますが、最近は晩婚化の傾向ですから、
35歳で末子が生まれたとすれば、2歳のときに親は37歳。

37歳で7200万円もの死亡保障額の生命保険に入れば
掛け金も高くなります。

それではどうすればいいのでしょうか?

一つは保険の相談をしてみることです。

また、自分で生命保険料を節約するコツがあります。

例えば37歳で7200万円の死亡保障が必要だとして、これを10年や
15年の定期保険として準備すると、更新時の保険料が相当高く
なってしまいます。

必要な保障額は年とともにだんだん減っていくわけですから、
保険もそれに合わせた形にすればいいのです。

そのような保険のことを収入保障保険とか家族収入保険、または
収入補償保険とか言われています。

販売している保険会社によって名称が異なりますので、しっかりと
FPや営業員、代理店の方の説明を聞いてください。

一般的には途中で保険料は上がりませんので、加入時は
保険料が少し高く感じるかもしれませんが、結果的には
最も合理的に準備できます。

また、遺族年金のことを知っておくことも、保険料の節約につながります。

遺族年金については、別のカテゴリで書いています。

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50代から定年世代の生命保険の見直し

年齢も50代になりますと、サラリーマンにとっては会社人生の
カウントダウンを意識し始めます。

年功序列の賃金体系は崩壊しているので、だんだんと給料が
下がってくる人も多いことでしょう。

給与がダウンすると、手取り額を少しでも多くするために、節約を
考え始めます。

そこでターゲットになるのが生命保険の保険料を節約することです。

保険会社の営業員から勧められるままに加入した生命保険の
解約を考え始めます。

そこで注意していただきたいのが、加入している生命保険の内容の
再確認です。

古い保険=無駄な保険、という訳ではありません。

特に個人年金や養老保険などの貯蓄型の保険は、加入した年に
よっては予定利率が高く、利回りが高い保険があります。

下記は昭和51年以降に加入した生命保険の予定利率の推移表です。

保険期間              10年以下 10~20年 20年超                    
昭和51年4月~昭和56年3月  5.50%  5.50%  5.00%
昭和56年4月~昭和60年3月  6.00%  5.50%  5.00%
昭和60年4月~平成 2年3月  6.25%  6.00%  5.50%
平成 2年4月~平成 5年3月  5.75%  5.50%  5.50%
平成 5年4月~平成 6年3月  4.75%  4.75%  4.75%
平成 6年4月~平成 8年3月  3.75%  3.75%  3.75%
平成 8年4月~平成11年3月  2.75%  2.75%  2.75%
平成11年4月~平成13年3月  2.00%  2.00%  2.00%
平成13年4月~現在        全期間 1.50~1.75 %

生命保険料を計算する時は予めどのくらいの利率で運用できるを
見越して、保険料を割り引きます。

その割引される率がすなわち予定利率ということになります。

「予定利率推移表」からもわかりますように、昭和時代から平成
5,6年頃までに加入した、貯蓄性のある生命保険は予定利率が
高いですよね。

それだけ割り引かれて保険に加入できていることになります。

ですから、今後支払う保険料と満期時や払い込み満了時に受け取る
保険金を冷静に計算して続けるか否かを判断してください。

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20代、30代シングルの生命保険の選び方

生命保険に対する考え方は人それぞれです。

最終的には個人の自由ですから否定はしませんが、
その理由についての根拠はあやふやな方が多いようです。

下記のような考え方をする方が代表的です。

①守るべき家族がないし、自分が死んでもだれも困らない。

②まだ若いから保険はいらない。

③死んだときの保障はいらないけど、入院したら自分が困るので
 医療費だけには備えたい。

①については、困る人がいます。両親です。
まだ若くて貯蓄も不十分な子どもが入院したら、その負担は親に
かかってしまいます。

②については若いから死亡率が低いのは事実です。
一方で事故やガンなどで、確実に亡くなってしまう人が
いるのも事実です。
その可能性がわからないから、生命保険というのがあるのです。

③については今後の医療費の自己負担が増えそうですから、
ある程度は考えるでしょうが、問題は一日当たりの入院給付金や
ガン、生活習慣病にも備えているかどうかです。

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それではどのような生命保険に加入すべきでしょうか?

最近の傾向としては、保険と貯蓄は別々に考えるということです。

戦後~バブル期までは、生命保険の予定利率が高く、
養老保険のように貯蓄と保険を兼ねた商品も成り立っていました。

現在は貯蓄で考えると、掛けた保険料に対し受け取る金額に
魅力がなくなったため純粋に保障内容で考えればいいでしょう。

ただし、支払う保険料は自身の月収の5%くらいのを目安にしてみては
いかがでしょうか?

死亡保険金額では少なくても500万~1000万。

入院給付金は一日当たり10000円は必要で、ガンの場合は
プラス10000円は用意しておきたいものです。

医療保険はどんどん進化するので、保険期間は10~15年くらいが
妥当だと思います。

掛け金は高くても、将来少しでも安心したい人は、有期払いの
医療終身保険を検討することも考えてみてはいかがでしょうか?

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